かつて「置けば売れる」と言われた自動販売機だが、コンビニのいれたてコーヒーや、飲料を低価格で買えるドラッグストアなどが台頭し、収益性が悪化。昭和・平成の販売インフラが大きな曲がり角を迎えている。淘汰か、進化か。自販機の向かう先を取材した。（佛崎 一成）
飲料自販機 曲がり角 ダイドーは２万台再編 一方で、コンビニコーヒーは拡大
街角に溶け込んでいた清涼飲料の自動販売機が今、大きな転機を迎えている。国内の自動販売機設置台数は２０１３年頃までをピークに、２５年には約１９８万台と減少傾向だ。一方で、コンビニカフェに代表されるように飲料需要は伸びていることから、販売インフラの多様化が原因とみられる。かつて「置けば売れる」と言われた自販機が今、曲がり角に立たされている。
コカ・コーラ ボトラーズジャパンＨＤは２５年に自販機事業に関わる資産で約８８１億円の減損損失を計上。自販機の撤去台数は明らかにしていないが、公表資料から察するに、数年で約５万台規模の圧縮が進んだとみられる。ダイドーグループＨＤ（以下ダイドー）も今年１月に国内自販機の収益性低下に伴い、２９８億円の減損損失を計上した。
飲料需要はあっても台数減
背景にあるのは、飲み物が売れなくなったことではない。消費者の買う場所と、選ぶ理由が変わったことが大きい。ダイドーによると「販売数量の減少に加え、原材料価格、物流費、人件費の上昇で、自販機ビジネスの採算は以前より厳しくなっている」という。
実際に２２年以降、各社が相次いで価格改定。例えば、コカコーラ５００㍉㍑のペットボトルは１９９８年から１４０円を維持していたが、コロナ禍の２０２２年に１６０円に値上げ。２４年には１８０円、昨年１０月出荷分からは２００円時代に突入している。
「置けば売れる」時代に幕
「自販機の曲がり角は００年代初頭からで、飲料の提供がカフェチェーンやコンビニなど多様化が背景にある」（ダイドー担当者）
実際に、００年に全国で１００店舗ほどだったスターバックスは、２５年に２０００店舗を突破するなどカフェチェーンが国内で急拡大。コンビニ各社の低価格コーヒーもまたたく間に急拡大した。
特に象徴的なのがコーヒーだ。セブンイレブンの「セブンカフェ」は１３年の発売以来広がり、２５年には累計９０億杯を突破。缶を開けて飲む手軽さに代わり、レジ横でいれたてを受け取る満足感が日常になった。「価格差が縮まり、同じような金額を払うなら、香りや鮮度が感じられる一杯を選ぶ」という消費者の変化が自販機の逆風となった。
加えて、喫煙スペースの減少やマイボトルの普及などを指摘する声もある。
こうした荒波を真正面から受けたのがダイドーだ。同社は売上の約９割を自販機での販売が占め、事業の中核に位置付けている。自販機の不振はそのまま経営に響く。
２６年１月期決算では、国内飲料事業における自販機など事業関連資産の減損損失として約２９８億円を計上。２６年度中に約２万台規模の撤去を進めるとしており、この減損分が数字に表れた形だ。２４年度末の約２７万台強からみると２万台は約７％にあたり、採算の合わない設置先から引き上げ、オフィスビルや工場など安定的な需要が見込めるロケーションへ軸足を移す考えだ。
ＡＩ活用で人手不足に対応
注目したいのは、同社がこれを「撤退」ではなく「再構築」と捉えている点だ。自販機ビジネスは補充や点検など人の手が欠かせない。物流２４年問題や燃料費高騰、人手不足が重なる中、同社では１９年から独自の「スマート・オペレーション」を進め２３年度からは需要予測や補充計画、商品構成にＡＩを活用しているという。
その結果、「ルート担当１人当たりの担当台数は１９年度比で約１７０％、販売金額は約１４８％となり、約７０％の人員で運営できる体制を築いた」という（担当者）。街角の自販機を守るのは結局のところ、現場をどう回すかという人の知恵と仕組みのようだ。
災害時支える生活インフラ
最後に「自販機はなくなるのか」の問いに、ダイドーは「社会から完全になくなることはない」と強調する。災害時に飲料や物資を届ける拠点であり、地域に溶け込んだ生活インフラでもあるからだ。同社では、「今後も環境や社会の変化に対応しながら、⾃販機のあり⽅を進化させ、次の時代にふさわしい『⾃販機がある⾵景』を描いていきたい」と話している。
飲料市場自体は底堅く推移しているものの、販売インフラの多様化で、曲がり角にある自動販売機。昭和や平成のように台数を増やせば伸びる時代は終わった。安さではスーパーやドラッグストアに及ばず、いれたての満足感があるコンビニの台頭で選ばれにくくなった。
街角の白い箱は時代遅れの設備になるのか、それとも選ばれる生活インフラへ進化できるか。ダイドーの挑戦は、その試金石になりそうだ。