米トランプ政権の学生ビザ取得の面接一時停止を受け、注目を集める海外留学。日本人に人気の留学先で起きたこの問題もさることながら今、留学希望者の頭を悩ませている問題がもう一つある。円安や物価高だ。海外生活の費用面を理由に留学に二の足を踏む若者が増えている。
留学奨学金プラットフォームを運営する「RyuLog」と海外大生就活支援「One Terrace」の共同調査（４月３日〜５月１１日）によると、日本人学生の８４％が海外留学のハードルとして「経済的理由（費用が高すぎる）」を挙げていることがわかった。
実際に、海外の大学や語学学校の学費・生活費はドルやユーロ建てが多く、２０２１年あたりに比べ、実質２〜３割の値上がりとなっている状況だ。
円安を「損」で終わらせない
留学費用の負担感が増す中、世界１００カ国以上に語学教育ネットワークを持つ「EFエデュケーション・ファースト（EF）」は、「近視眼的な視点で留学を捉えず、逆に外貨を稼ぐ人材育成の好機と捉えるべきだ」と提言する。
EF日本支社の伊東グロニング七菜社長は「例えば、米国で年収8万ドルを得られるキャリアを築ければ、１㌦１１０円水準だった２０２１年には円換算で年収８８０万円だったのに対し、現在の１４０円水準に円安が進めば同じ８万ドルが円換算で１１２０万円。為替変動そのものを味方に付けることができます。つまり、留学は消費ではなく投資であり、将来の収入の〝通貨構成〟を変えることに直結します。日本円に依存せず、ドルやユーロなど、より安定性や成長性のある通貨で報酬を得る可能性を持てるという意味で、留学は“通貨リスク分散型の人的資本投資”と捉えることもできるのです」と強調する。
語学だけでなく、現地就労につなげる〝キャリア型留学〟
伊東社長が断言する背景には、留学を〝職業キャリア〟につなげる「大学進学準備プログラム」がある。同社が提供するこのプログラムは、海外の大学へ進学するために必要な語学力とアカデミックなスキルを習得できるという内容で、卒業生は世界２５０以上ある同社の提携大学への進学が保証されている。 渡航先は世界７カ国１０カ所で、シドニーやオックスフォード、バンクーバー、シアトル、ミュンヘン、ボストン、マンチェスターなど有名都市が並ぶ。
「過去の卒業生は英オックスフォード大学やロンドン大学、米ニューヨーク大学（NYU）など世界をリードする一流校の合格者もいる」ということだ。
実際に、同プログラムで留学した後、イギリスの大学へ進学し現地機関（英・ロンドン）に就職したH.Mさん（２８）は「社内公用語が英語なので、EF時代に体験した〝多様な価値観の中で会話する力〟が、今も仕事の土台になっている。当時の留学費用は確かに大きかったが、あの決断が将来への最大の投資になったと実感している」と話す。
伊東社長は「将来、日本で働くかもしれません。でも、〝海外でも稼げる選択肢〟を身につけておけば、進路はもっと自由になる」と話している。
こうした海外留学の情報を得る機会としてEFでは６月１４日、『「まだ間に合う」海外留学EFサマー留学フェア2025』を全国のEFオフィスで開催する。大阪会場は午後3時半～同4時半に実施する。
詳しくはURL（https://www.efjapan.co.jp/local-campaign/jp/2025/efryugaku-fair/）へ。