クボタと三井不動産、関電不動産開発は５日、大阪市浪速区のクボタ旧本社跡地活用に関する基本協定を締結したと発表した。収容人数約１万２５００人の多目的アリーナを核に、ホテルや商業施設を備えた複合開発の具体的な検討を開始する。街区名称は「Kubota field（クボタフィールド）」、アリーナ名称は「（仮称）Kubota LaLa arena（クボタららアリーナ）」とする予定で、２０３２年以降の開業を目指す。
計画地は大阪市浪速区敷津東１丁目のクボタ旧本社跡地で、敷地面積は約２万４０００平方メートル。アリーナではスポーツ大会やコンサートなど幅広いイベントの開催を想定。ホテルはアリーナ来場者の宿泊需要や旺盛な訪日客需要（インバウンド）への対応を見込み、商業施設はイベントのない日でも日常的なにぎわいを生み出す施設として計画する。
旧本社跡地の活用を巡っては、三井住友信託銀行の助言を受け、同社を幹事会社とする公募を２０２５年１０月から実施。今年５月に三井不動産と関電不動産開発が優先交渉権者に選ばれ、今回の基本協定締結に至った。
街区名称の「Kubota field」は、クボタが約１３０年にわたり本社を構えた大阪・なんばエリアへの感謝と、地域とのつながりや企業のレガシー（歴史や遺産）を将来へ継承する思いを込めて命名した。アリーナ名称は、三井不動産グループが展開する「LaLa arena」とクボタの名称を組み合わせたものとなる。
クボタは１８９０年に大阪で創業し、社屋の老朽化に伴い今年５月、本社をグラングリーン大阪（大阪市北区）へ移転した。跡地では、クボタグループが取り組んできた地域貢献活動を継続するとともに、施設への製品や技術の活用なども視野に入れ、食料・水・環境分野で培ってきた企業の歩みを街区全体で受け継ぐ考えだ。
事業主体は、多目的アリーナを三井不動産、ホテルと商業施設を関電不動産開発が担当する。３社はアリーナを中心とした複合開発を通じて、大阪・なんばエリア全体の新たなにぎわい創出と都市活動の活性化を目指す。
