インフルエンザの再流行が続いている。今季は平年より約２カ月早い９月２２～２８日に流行期に入り、１１月１７～２３日をピークに一度は減少したが、１月１９～２５日ごろから再び患者数が増加に転じた。全国の学級閉鎖は２２１５校に上り、昨年同期の約２倍に増加している。大阪府内では１２７学級で閉鎖が確認され、家庭や教育現場で警戒が強まっている。全国的にＡ型、Ｂ型の双方が確認されているものの、足元ではＢ型の増加が目立つ。
こうした流行状況を背景に、インフルエンザ治療薬の処方動向にも変化がみられる。医療現場では、塩野義製薬の治療薬「ゾフルーザ」を選択するケースが増えているとの声がある。厚生労働省が発表している卸売業者から医療機関・薬局などへの供給量（１２月２９日～１月２５日）によると、合計で約５７・１万人分が供給され、このうち「ゾフルーザ」は２９・４万人分と、全体の過半数を占めた。
処方増加の背景には、Ｂ型インフルエンザの流行に加え、昨年１１月に発売された小児用顆粒の存在があるとみられる。ゾフルーザはＡ型、Ｂ型の双方に効果を示すが、Ｂ型でも治療効果が特に高いことが特徴とされる。B型インフルエンザウイルス感染症患者を対象とした約１万５０００例の調査では、ゾフルーザを投与した群は、他剤を投与した群と比べ、入院した割合が約６割減少したとの調査が示されている。日本感染症学会が１１月１０日に公表した改訂ガイドラインでも、A型に加えてＢ型インフルエンザに対して優先的に使用を推奨する治療薬として位置付けられており、こうした専門家の評価が処方動向に反映された形だ。
大阪市内の医療関係者は「重症化や入院を防ぐ観点からも適切な治療が重要。家庭内での感染拡大を抑える意味でも、体調に異変を感じた場合は、早めに医療機関を受診してほしい」と呼びかけている。