帝国データバンクが国内の主要食品メーカー１９５社を対象に実施した調査によると、７月に値上げされる家庭向け飲食料品は計２１０５品目に上ることが明らかになった。これは前年同月の約５倍で、単月２０００品目超は３カ月ぶりの高水準となる。
調査対象の品目別内訳は、香辛料やだし製品などの「調味料」が最多で１４４５品目、続いて「酒類・飲料」が２０６品目、「菓子」が１９６品目、パックごはんやパスタソースなどの「加工食品」が１１７品目となっている。
値上げの理由については、原材料価格の高騰が主因で、さらに光熱費や物流費の上昇といった生産コストの増加が重なったとされる。
また、食品メーカーがことし１１月までに値上げすると公表した食品は１万８６９７品目で、去年１年間の実績を約５０％上回っている。
同調査は、天候不順や円安、原油高の影響で、値上げは今後も続く可能性が高いとみている。
