大阪に拠点を置く人材派遣会社ディンプルが、ワーキングホリデー制度を利用して、現在日本で働いている外国人の就労意識調査を発表した。
同社を通じてワーキングホリデーで就業した43人の外国人（韓国・台湾）に、体験後のヒアリング調査を実施した結果、全体の51.2％ほどが「是非日本で引き続き就労したい」もしくは「就労してみたい」という意識を持っていることが分かった。
円安の日本において、収入以外の魅力とは？
経験した就労場所にそのまま就職したいという要望と観光業や接客業に従事したいという意見が多く寄せられ、日本の「おもてなし」の文化を習得したいという意識が多数。
中には「教育関係の仕事に従事したい」「航空関係の仕事に就きたい」「アニメやカルチャーに触れながら仕事がしたい」といった、具体的な意見もあったという。
ヒアリングの結果、外国人から見て、日本人の英語力が想像以上に低いと確信する人も多く、日本に来て日本語だけではなく英語のスキルが伸びたという人もおり、語学対応で日本人スタッフから頼られることや感謝されることがやりがいに繋がっている傾向がみられた。
また、日本の就労現場の環境面やカルチャー・特徴について、意外にも日本の気候の「暑さ」についてあげる人が多く、「思った以上に暑すぎて熱中症になった」「暑い中でも（持ち場が屋外だと）外で働かなければならないのが大変」といった元々持っていた日本の気候イメージとのギャップに驚いていることが判明した。
同社の担当者によると、「外国人側は、日本で継続して働きたいと思っているが、日本での就職活動方法が複雑で理解できなかったり、日本での就労ビザ取得の資格・取得方法がわからないという声も上がっていました。一方で、外国人の雇用を考えている企業側にも準備が必要な部分もあり、日本人雇用をする場合と外国人雇用をする場合、ワーキングホリデーで就労する外国人を雇用する場合の相違点がわかりづらい部分があるのでは」と語り、同社HPにてわかりやすい一覧表を発信しているという。
外国人採用を検討する場合の参考になるのではないだろうか。
■ディンプル／一覧表：https://www.dimples.co.jp/client/contents/20241210-1/